反戦・反日運動家

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反戦・反日運動家の正体


ソ連共産党が崩壊し、機密文書から日本に対する謀略の数々が明らかになった。一般マスコミが、このような情報を国民に知らせることは絶対にない。自分たちも協力しているからだ。

スパイ工作の基本である「影響力のある代理人」には、このような任務があった。

主なものを例記する。
① 日本国民が日米安保に反対するように「日米安保はかえって戦争に巻き込まれる」というイメージを宣伝せよ。
② 米軍基地反対を扇動せよ。
③ 自衛隊は憲法違反で平和を乱すものだというイメージを広めよ。
④ 日本の防衛予算がGNPの1%を超えるのは軍国主義復活だと宣伝せよ。
⑤ 北方領土はソビエトの正当な領土だと思わせよ。
⑥ 靖国神社に参拝することは軍国主義的行為だと宣伝せよ。
⑦ スパイ防止法は軍国主義復活の象徴だと思わせよ。
⑧ 日本の戦争は全て侵略戦争であり、日本軍は悪虐非道の限りを尽くしたという歴史観を宣伝せよ。

であった。
既に、これらのことは日本国内の隅々まで浸透してしまった。
ソ連共産党の指令で「影響力のある代理人」は見事に任務を果たした。
この秘密指令を忠実に実行したのが、日本共産党や旧・社会党(社民)などの左翼政党であり、その指導下にあった労働組合や反戦・反日団体、コープ(生協)、民医連、新日本スポーツ連盟、原水協、青法協、左翼ジャーナリスト、学者、作家ら文化人達だった。実に、隅々まで巧妙に張り巡らされ、今も謀略の途中にある。

(反戦・反日運動家の正体: 多摩湖畔日誌より)


日本文化マスコミ労働組合共闘会議


 かつてマスコミ全体を牛耳っていた「日本文化マスコミ労働組合共闘会議」という、巨大な労働連合体があった。構成していた主な労組は、新聞労連・出版労連・日本放送労組・民放労連・映画演劇労連・広告労連などである。
 この共闘会議の代表者たちは、ソ連崩壊までの間、数十回もソ連に招待されており、その代表団(例えば昭和59年9月の訪ソの際は、民放労連を代表して朝日放送の組合幹部など)はモスクワに滞在してソ連共産党から改めて共産主義洗脳のレクチャーを受け、日本国内における諸々の工作任務を命じられて帰国している。

ソ連崩壊による機密文書開示で、その工作任務の内容も明らかになっているが、主なものを例記すると以下の八項目が挙げられる。

①日本国民が日米安保に反対するように「日米安保はかえって戦争にまきこまれる」というイメージを宣伝せよ。
②米軍基地反対を扇動せよ。
③自衛隊は憲法違反で平和を乱すものだというイメージを広めよ。
④日本の防衛予算がGNPの1%を超えるのは軍国主義復活だと宣伝せよ。
⑤北方領土はソビエトの正当な領土だと思わせよ。
⑥靖国神社に参拝することは軍国主義的行為だと宣伝せよ。
⑦スパイ防止法は軍国主義復活の象徴だと思わせよ。
⑧日本の戦争は全て侵略戦争であり、日本軍は悪虐非道の限りを尽くしたという歴史観を宣伝せよ。

 そしてこれら八項目を日本国民に宣伝するための大義名分として、「反戦平和」を掲げるように、ソ連共産党は日本のマスコミ人に指示し、かくして、ソ連崩壊後の現在に至っても、この八項目が、朝日・毎日・共同通信などの報道、そしてTV朝日・TBS・NHKなどの番組を通じて、いまなお宣伝され続けているのだ。

P443~引用--
 日本人が知らない「二つのアメリカ」の世界戦略 
深田匠著




  • 最終更新:2014-07-06 12:55:18

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